ヘレン・ミアーズ「アメリカの鏡・日本」(角川書店）を読む。

　Helen Mearsは１９００年生まれのメリカの歴史学者。ガウチャー女子大を出て、中国、日本に遊び、戦時中はミシガン大学やノースウェスタン大学で占領地民生講座で講義し、日本研究を深めたと言う。終戦の翌年ＧＨＱの労働諮問委員会の一員として来日、労働法の策定に参加した。
　占領後のホワイトハウス声明やポーリー報告が「断固として、日本を懲罰し、拘束する。懲罰によって野蛮な人間どもの戦争好きな性根を叩き直し、金輪際戦争できないようする。そのために、生きていくのがやっとの物だけを与え、後いっさいを剥ぎ取ってしまおう」と言う狂気に満ちた雰囲気が横溢していた１９４８年に刊行されたこの本は近代日本の行動原理を公平に歴史を透徹して見る目の鋭さでその真実を抉り出している。
近代日本は自らが植民地化の脅威にさらされながら、半植民地の状況（治外法権・関税自主権の喪失）から何とか抜け出そう必至の努力をし、西洋列強の創り出した国際法秩序、ゲームのルールに忠実に従いながら、自らに突きつけられた生存を脅かす脅威に立ち向かおうとした。それが日清日露の戦役である。韓国は日韓併合条約は武力の威圧の下に押し付けれれたから無効だと主張するが、それは法的手続きを完全に踏んだ当時としては国際法上瑕疵のないものであった。何分にも帝国主義の植民地支配のルールはその意味では全てが法的擬制の上に成り立っていた。満州国独立も傀儡国家に過ぎず、法的擬制だと言うが、そのステータスはパールハーバー以前のフィリッピンの地位よりも相対的に独立性が強い。しかも日本は満州国に対して、治外法権を放棄し、在留日本人に対する課税権を認めている。その時期英米は上海等で保持していたその種の権益を放棄しようとしなかったのみか、西洋列強は「満州には欧米諸国の特権的地位を奪う権利はない」と激しく攻撃したと言う。
　日本にはある程度自己欺瞞の面はあったにしろ、列強の一員の列っした非白人国家として、西欧列強のアジア植民地支配に一矢を報い、アジア民族を解放独立させようと言う意識は嘘ではなかったと思う。指導者は兎も角も、少なくとも民衆レベルではそう信じていたのは間違いない。
　アヘン戦争以来中国初めアジアを植民地化し、収奪する体制を創りあげたのは西洋列強であり、日本ではない。日本はその法的擬制を忠実に守って、その地位を少しでも高め、生存空間を広げようとしたに過ぎないのに、自己の権益が侵され始めた西洋列強にＡＢＣ包囲陣を敷いて禁輸措置で締め上げられ、やむなくイチかバチかの賭けにでて太平洋戦争に打って出たに過ぎない。日本を非難するならばその刃はそのまま西洋列諸国に向かうべきものだと言うのがミアーズ女史の見立てある。戦後間もなくの戦勝の興奮が覚めやらぬ１９４８年に、このように主張した戦勝国民である筆者の透徹した公平な歴史認識には驚くほかない。米占領下に一旦邦訳され出版が企てたれれたが、マッカーサー自らの指示による発禁処分に遭い、１９９５年まで日の目を見なかったのも無理はない。
　全くの無知なのか、あえて無視するのか、１９世紀後半から２０世紀前半にかけて東洋で繰り広げられた西洋列強のせめぎ合いの歴史を無視して、東京裁判史観を丸呑みし、Ａ級戦犯非難を続ける中国、韓国の政治家たちにも一読して欲しいものである。真犯人である西欧列強の自己矛盾に満ちた主張を鵜呑みにして、刃の向け先を間違えているいるではないか？
更には１９４４年には工業生産が本格的に回転し始めた米国に対し、日本の工場設備が生産の限界に達していて、日本の継戦能力は急速に失われつつあった。そのまま推移すれば、米軍が最大の損害を受けた硫黄島、沖縄の上陸作戦がなくとも、日本は降伏したであろう。それにも拘らず、「日本空軍は壊滅した。もはや脅威ではない」と言いながら、日本の６４都市に絨毯爆撃を仕掛け、４万トンの爆弾を投下して８５０万人の無辜の市民を殺害、或いは家を失わせた。その上、広島、長崎への原爆投下だ。これは非武装市民への攻撃を禁じた戦時国際法に明白に違反するものだ。「本土上陸か、原子爆弾がなければ、日本は占領を受け入れない」と言う論理でこれを正当化し、ファナティックな戦争好きの日本人の性根を叩き潰すと言うが、「いい猟」とか「獲物」とか言いながら、戦闘能力を失った日本軍兵士を追い回したアメリカ人とどちらがファナティックな戦争好きだったのか？　こう言う彼女の告発にも目が覚める思いだったことを付記したい。